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インデックス投資を始めるなら知っておきたいメリットとデメリットまとめ
インデックス投資を始めるなら知っておきたいメリットとデメリットまとめ

インデックス投資を始めるなら知っておきたいメリットとデメリットまとめ

将来の年金への不安から資産運用の重要性が高まる中、低コストで運用されているインデックスファンドへの投資、「インデックス投資」という言葉を耳にする機会が増えています。

今回はインデックス投資を始めるにあたり、知っておきたいメリットとデメリット、確認しておきたいポイント、始め方を解説します。

インデックス投資の特徴

ある指数に合わせて価格が変動する

インデックス投資は、ファンドが設定した対象の指数に合わせて価格が推移します。例えば指数の一つである日経平均株価が上がっていれば、それに対応してインデックスファンドの基準価額も上がります。

「指数」とは、東京証券取引所に上場している225銘柄の平均値動きを算出した指数「日経平均株価」や、東京証券取引所(第1部)に上場している全銘柄の値動きを指数化した「東証株価指数(TOPIX)」のことで、これ以外にもさまざまな指数が存在します。

分散投資がしやすい

インデックスファンドは株式だけではなく、債券や不動産投資信託(REIT)といった株式以外の金融商品を組み合わせたインデックスファンドもあるため、分散投資をしやすいのも特徴です。

例えば、株式に投資ができる「日経平均株価に連動する「ニッセイ日経225インデックスファンド」や、国内の債券に投資できる「三井住友・日本債券インデックスファンド」などさまざまなインデックスファンドが存在します。

インデックス投資のメリット

投資初心者でも理解しやすい

インデックス投資は、日経平均株価などの指数に連動することから、比較的簡単に値動きを読んでいくことができます。最初のうちは難しい用語やテクニックといったことよりも、こうしたわかりやすい値動きをみて投資をしていくことでより理解が深まるでしょう。

またさまざまな指数(インデックス)は経済や政治などあらゆる要因で変動しますが、普段耳にしているテレビや新聞、インターネットなどで関連したニュースを知ることで、大まかな要因を知ることができるでしょう。こうした大きな流れで動く金融商品は初心者にも理解しやすいものとなっています。

低コストで運用できる

インデックス投資では、指数に連動する非上場の投資信託もしくは上場投資信託(ETF)から銘柄を選択して運用を行うことになります。そして、運用期間中は運用する上で発生した人件費や銘柄選定における調査費用などが含まれた「信託報酬」を支払う必要があります。この信託報酬が低コストという点がインデックス投資のメリットです。

インデックスファンドは指数に連動しますが、アクティブファンドという指数に連動させずに独自の運用方針で銘柄を選定して運用するものがあります。アクティブファンドは、銘柄選定といった調査コストがかかるため、信託報酬がインデックスファンドと比較すると高めに設定されています。

例えば、レオス・キャピタルワークスが運用しているアクティブファンド「ひふみプラス」の信託報酬は、500億円まで1.0584%、500億円超が0.9504%、1000億円超が0.8424%に設定されています。※1

一方で日経平均株価に連動する「ニッセイ日経225インデックスファンド」の信託報酬は、2017年8月時点で0.27%に設定されています。※2

信託報酬の数字のみではわずかな差に見えますが、長期的に運用すると信託報酬は大きな影響となります。例えば、信託報酬が0.1%と1%の投資信託を10年運用した場合、合計のコストは前者が1%、後者が10%となります。運用コストも時間が経過すると大きくなることに留意しておく必要があるでしょう。

時間をかけずに済む

インデックス投資を行う場合、銘柄は指数に含まれているため、個別株などに投資する場合と比べて銘柄選定に時間をかける必要がないのもメリットです。

個別株を長期的に運用したい場合、企業の財務状況を調査し、現在の株価が妥当な水準であるかなどさまざまな指標を活用して分析する必要があります。こうした事前の複雑な分析をする必要もなく、財務などの知識がなくても始めることができます。

インデックス投資のデメリット

短期で大きな利益を出すことはできない

インデックス投資では、個別株やアクティブファンドとは異なり短期間で大きな利益を出すことはできません。

個別株であれば、経営に何かしら影響をあたえる情報があった場合、株価の変動も大きくなることもあります。しかし、日経平均株価などの指数は、極端に大きな変動があるわけではなく、少しずつ株価は推移しています。

株価は上昇だけではなく下落することもあるため、投資した金額である「元本」を下回った場合、値下がり損が発生することも留意しておきましょう。

投資経験を積むことができない

インデックス投資は、基本的に運用を任せる形になるので、投資で得られる経験が限られてしまうデメリットがあります。

個別株などであれば企業の動向チェック、財務状況のチェックなどあらゆる作業をする必要があるため、株に関する知識以外にも経済や財務に関する知識が身につきます。

インデックス投資の場合は、基本的な運用スタンスとして株価の動向をチェックすることに留まります。多少の経済の動きに関する情報は取得できますが、自分自身で実施すること少ないため、その分、経験値は少なくなってしまうでしょう。

インデックス投資で見るべきポイント

証券の取扱商品数と手数料

インデックスファンドは証券会社によって取扱商品数が異なります。また、投資信託の場合は買い付け時に販売手数料が発生したりETFだと売買手数料が発生したりすることもあります。

ネット証券を活用すると、インデックスファンドの取り扱いが豊富である上、買い付け時の手数料が無料となるノーロードファンドの取り扱いも多くなります。

また、少額投資非課税制度(NISA)を活用することで、ETFの売買手数料を無料にすることができるほかにも、投資信託とETFで得られた利益と分配金で得られた所得税が非課税になるメリットもあります。

以下は3つのネット証券で取り扱っているインデックスファンド数をまとめたものです。

SBI証券 マネックス証券 楽天証券
インデックスファンド
(ノーロードファンド)
312本
(264本)
217本
(200本)
278本
(233本)
ETF売買手数料 無料(※) 無料(※) 無料(※)

※NISA口座利用時
※3、4、5

純資産残高がどれくらいか

インデックスファンドを選定する場合、現在の純資産残高と運用を開始してから純資産残高が増えていることも確認します。資産残高が増加していれば、運用のパフォーマンスは良好であることがわかります。

一方で、純資産残高が減っている場合は運用パフォーマンスが低下しているか、分配金が多く純資産残高が減少傾向にあることが考えられます。

長期的に運用を行うのであれば、純資産残高が増えており良好なパフォーマンスを保っているインデックスファンドを選ぶことが重要です。

毎月分配型かどうか

インデックスファンドを選定する上では、分配金の方針をあらかじめ確認しておきます。分配金は運用で得られた利益や配当について、決算月に購入した顧客へ支払われます。

投資信託の場合、得られた分配金は証券会社の口座への振込、または再び投資の資金として活用する「再投資」のどちらかを選択できます。また、分配は行わずそのまま運用にまわすファンドも存在します。ETFの場合は、基本的に決算後、現金で分配金が支払われます。

インデックスファンドでみかけることは少ないですが、毎月分配型の投資信託が存在します。その場合、運用で得られた利益や配当だけではなく、顧客から投資用に預かった資金の中から分配しているので注意しましょう。純資産が減ることになるため、長期的に資産を増やすことが難しくなり、良好なパフォーマンスが得られない可能性もあります。

そのため、インデックスファンドを選定するときは、分配方針を確認してできるだけ再投資に回しているものを選ぶとよいでしょう。

投資先が分散しているか

インデックスファンドを選ぶ際に、どの金融商品を組み合わせて運用しているかを確認しておきましょう。国内株式のみで運用しているというインデックスファンドもありますが、分散投資されているほうが損するリスクが低くなります。

確認する時は国内や海外、また株式、債券と組み入れ銘柄の割合が一つだけ極端に高くないかチェックしておきます。分散投資されているからと選んだのに、実は国内株式の比率がほぼ占めているといったことも考えられます。

また、「ファミリーファンド」と呼ばれる、複数のインデックスファンドを組合せて運用するファンドを選択するのも一つの方法です。

例えば、三井住友トラスト・アセットマネジメントが運用している「三井住友TAM-世界経済インデックスファンド」は、当ファンドを子ファンドとして、親ファンドに国内と先進国、新興国の株式と債券の指数に連動する8つのインデックスファンドで構成されています。※6

インデックス投資の始め方

投資したい指数を選ぶ

はじめに、ご自身が投資したい指数を選定します。日本であれば、日経平均株価や東証株価指数(TOPIX)などがあります。身近な新聞やインターネットを活用して推移をチェックできるため、初心者の方には馴染みやすいでしょう。
その他にもNYダウや東証REIT指数などさまざまな指数があるので、興味関心がある指数をチェックしてみるとよいでしょう。

投資信託かETFを選ぶ

次に投資信託で運用するのか、ETFを活用して運用するのかを決めます。

投資信託は口数単位で購入できることに加え、手持ちの資金がなくても、貯金と同様に毎月一定額を積み立てて購入することもできます。

ETFは、株式と同様に上場している投資信託で、基本的には株式と同様に口数を指定して購入します。あらかじめ、決められた口数に応じた金額を用意しておく必要があります。

証券会社で口座開設

最後に、証券会社で口座を開設して、投資したい指数に連動した投資信託もしくはETFを選定します。

投資信託の場合、証券会社以外にも銀行や郵便局でも購入することができますが、インデックスファンドの取り扱いについてはネット証券のほうが取扱商品数が豊富です。

また、売買手数料を無料にしたい、売却や分配金を受け取る際の所得税を非課税にしたいといった場合は、少額非課税口座(NISA)の口座開設も合わせて行うとよいでしょう。

まとめ

インデックス投資は、日経平均株価などの指数に連動することから情報収集が容易で初心者でもわかりやすいことや、手間をかけずに低コストで運用できるメリットがあります。ただし、短期間で大きな利益を出すのは難しいこと、得られる投資経験も少なくなってしまうデメリットもあります。

インデックス投資を検討する場合、証券会社のインデックスファンドの取り扱い状況や買付時の手数料をはじめ、運用パフォーマンスを維持していくために純資産残高や分配方針をチェックし、投資先を確認し分散投資を心がけます。

投資を始めるには、投資したい指数を決めておき運用方針を明確にした上で、証券会社に口座開設の手続きを行いましょう。


※1:ひふみプラス
※2:ニッセイ日経225インデックスファンド
※3:SBI証券
※4:マネックス証券
※5:楽天証券
※6:三井住友TAM-世界経済インデックスファンド

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