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投資信託の信託報酬とは?その仕組みとコストについて解説します
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投資信託の信託報酬とは?その仕組みとコストについて解説します

投資信託で長期的に資産形成を行うためには、運用中に発生するコストをできるだけ抑えた上で運用することが重要です。

投資信託のコストとして代表的なものが信託報酬と呼ばれるものです。今回は、投資信託の運用中に支払う信託報酬の仕組みを詳しく解説するとともに、具体的なかかるコストも合わせて解説します。

投資信託にかかる信託報酬とは

信託報酬とは、投資信託を保有している間にかかる手数料で、運用会社が投資信託を顧客に代わって運用するために、運用代行費用として徴収しているものです。

投資信託は、株式や債券といった複数の資産や銘柄を組み合わせて運用しています。運用会社が行う各種銘柄の調査や売買、報告書作成などに手間が発生します。

こうした、運用上必要となる人件費を補填するためにも、投資信託ごとに信託報酬が設定されています。

信託報酬の仕組み

信託報酬は、投資信託を保有している間、毎日徴収されます。信託報酬の徴収額は、交付目論見書に年率◯%と記載されていますが、投資信託が持つ純資産総額に対して、投資信託毎に決められた割合が差し引かれる仕組みとなっています。

実際に信託報酬の計算方法を詳しく見ていきます。

※交付目論見書とは・・・信託報酬や構成銘柄、過去の成績などの詳細が記載されている投資信託の説明書

信託報酬の計算方法

実際に徴収される信託報酬の計算方法は以下のような形になります。

例えば、信託報酬が年率1%の投資信託は、1年間365日で割ると、1日あたり0.0027%の信託報酬を支払っていることになります。

ここで信託報酬が年率1%の投資信託1万口を保有した場合を考えてみます。(税金を考慮しない)

1口100円の時点で購入していた場合、保有してる投資信託の評価額は全体で100万円ですが、これに信託報酬1%を乗算すると、年間で1万円の信託報酬を支払うことになります。1万円を365日で割ると、1日あたり約27円の信託報酬を支払うといった計算です。

ただし、1口○○○円といった基準価額は毎日更新されるため、日割りされた信託報酬の金額も異なってきます。また基準価額はすでに信託報酬が差し引かれた金額が記載されるため、投資する側としては信託報酬をいくら支払っているのかを、毎日、正確に把握することは難しいのが現状です。

正確に支払った信託報酬を知りたい場合は、運用会社から毎年発行される運用報告書などで確認することができます。

投資信託の信託報酬例

信託報酬率は、投資信託によっても異なりますが、主に2つの運用方針で異なります。

投資信託は、ベンチマークとしている指数以上の成績を目指して運用されている「アクティブ型投資信託」と、日経平均株価などの指数に連動することを目指す「インデックス型投資信託」の2つに大別されます。

アクティブ型投資信託は銘柄組み入れのための事前調査を入念にしたり、頻繁に入れ替えたりするなど多くのコストが発生するため、信託報酬は高めの傾向にあります。

一方で、インデックス型投資信託は、対象の指数をベンチマークに設定し、それに連動することを目指して運用されることから、銘柄を頻繁に入れ替えることや、組み入れる銘柄を決めるための調査がアクティブ型投資信託よりもかからない傾向にあるため、信託報酬は低めの傾向にあります。

アクティブ型投資信託の具体的な銘柄を楽天証券での検索結果で見てみると、※1(2018年2月22日時点)

  • ひふみプラス:信託報酬1.0584%(運用資産額500億円まで)
  • SBI中小型割安成長株ファンド ジェイリバイブ:信託報酬1.8356%
  • 三井住友・配当フォーカスオープン:信託報酬0.84%

となっています。※2、3、4

インデックス型投資信託の具体的な銘柄を楽天証券での検索結果で見てみると、※1(2018年2月22日時点)

  • <購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンド:信託報酬0.189%
  • ニッセイ日経225インデックスファンド:信託報酬0.27%
  • eMAXIS Slim 先進国株式インデックス:信託報酬0.1095%

となっています。※5、6、7

信託報酬以外の手数料

信託報酬以外にも投資信託を購入する、売却する際に手数料がかかります。

投資信託を購入する際にかかるものとしては買付手数料があります。近年はノーロード型投資信託という名称で、買付手数料が無料の投資信託もネット証券を中心に広まっているため、ノーロード型投資信託を選んでいくのも良いでしょう。

売却する際にかかる信託財産留保額は、運用会社や販売会社に支払うものではなく、売却した投資信託の純資産総額に反映されるものになります。投資信託の売却コストを投資家同士で支払うような設定がされているものになります。

信託財産留保額が設定されている投資信託もあれば、0.数%程度かかる投資信託もあるため、各手数料を見る際に確認しておく必要があります。

信託報酬が低い投資信託を探す方法

信託報酬を低く抑えるためには、インデックス型投資信託を選ぶ、またはETF(上場投資信託)を選ぶことがポイントとなります。

インデックス型投資信託から選ぶ

インデックス型投資信託は、特定の指数に連動する値動きを目指すため、低コストで運用したいと考えている場合は、インデックス型投資信託を選んだほうがよいでしょう。

インデックス型投資信託を探す際は、インデックス型という選択項目を設けていることも多いため、その部分にチェックを入れて検索すると、インデックス型投資信託のみが表示されます。

その中から、純資産総額が大きい順や信託報酬が低い順などの昇順、降順で見ていくことで、自分自身に合った投資信託を探しやすくなります。

ETFから選ぶ

投資信託は、運用会社が指定した金融機関のみでしか購入できず、前日の基準価額での売買になりますが、ETFは、証券取引所に投資信託を上場させており、株式と同様に市場価格でリアルタイムに売買が可能です。

日本の証券取引所に上場しているETFは、独自の運用方針で運用されるアクティブ型が上場していないため、全てがインデックス型です。(2018年2月時点)

またETFは、一般的なインデックス型投資信託と比べて信託報酬がさらに低いのが特徴です。日本取引所グループによると、ETFの信託報酬は0.060%~0.950%としています。※8

海外ETF(日本取引所に上場している)の信託報酬をSBI証券での検索結果で見てみると、※9(2018年2月22日時点)

  • バンガード・トータル・ストック・マーケットETF:信託報酬(経費率)0.04%
  • バンガード・S&P 500 ETF:信託報酬(経費率)0.04%
  • iシェアーズ・コア S&P 500 ETF:信託報酬(経費率)0.04%

などとなっています。※10、11、12

株式同様に市場価格で売買したい、コストをさらに低く抑えたいと考えている方は、ETFでの運用も検討してみるのも良いでしょう。

まとめ

投資信託を保有している間にかかる信託報酬は、 手数料の中でも特に注意して確認しておきたい項目です。インデックス型投資信託やETFの中から選ぶことでなるべく低い手数料にすることができます。

ただし、信託報酬が低いからといって良好な運用成績を出せているかはわかりません。信託報酬は必ず確認することはもちろん、過去の運用成績や構成銘柄などさまざまな項目を確認して、購入する投資信託を選びましょう。


※1:SBI証券 投資信託 販売金額ランキング
※2:ひふみプラス
※3:SBI中小型割安成長株ファンド ジェイリバイブ(愛称:jrevive)
※4:岡三-中小型成長株オープン
※5:<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンド
※6:ニッセイ日経225インデックスファンド
※7:eMAXIS Slim 先進国株式インデックス
※8:日本取引所グループ ETFの概要
※9:楽天証券 海外ETF 検索 経費率が低い順にソート
※10:バンガード・トータル・ストック・マーケットETF
※11:バンガード・S&P 500 ETF
※12:iシェアーズ・コア S&P 500 ETF

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