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銀行や証券会社はダメ?投資信託の相談はどこでするべき?
銀行や証券会社はダメ?投資信託の相談はどこでするべき?

銀行や証券会社はダメ?投資信託の相談はどこでするべき?

投資信託に興味を持っていたり、始めたいと思った時、自分では理解しきれずに誰かに相談したいと考えることがあるでしょう。

投資信託の販売といえば証券会社や銀行がありますが、自分が興味を持つ投資信託を扱っていない場合があります。
また、本当は購入したくない投資信託を薦められる可能性も否めません。

そうした可能性も考慮すると、投資信託の購入検討の際は、必要最低限の知識を得た上で、教えてもらうと言うのではなく、「相談する」という心構えが必要と言えます。

今回は投資信託について相談するにあたり、事前に注意すべき点などについて解説しました。

投資信託の相談を銀行や証券会社にするのはおすすめできない?

投資信託は証券会社や銀行で購入できます。

以前は投資信託を販売できるのは証券会社のみでしたが、今や銀行での投資信託もすっかりおなじみの光景となりました。しかし販売されているからと言って、証券会社や銀行で投資信託に関する相談をすることが、投資家にとって最適なのでしょうか。

投資家の利益が銀行や証券会社の利益ではないことも

投資家が投資信託を購入する際は、投資対象なども重要ですが、出来るだけ手数料が低い投資信託を購入してコストを抑えることも大切です。

特に投資信託を購入する際にかかる販売手数料は、たとえ同じ投資信託でも、購入先によって手数料の高さが異なる場合があります。

購入したい投資信託が決まっているのであれば、できる限り手数料の安い証券会社・銀行から購入するほうが良いでしょう。

一方で証券会社や銀行にとって投資信託の販売手数料は、重要な収益となります。手数料の高い投資信託を投資家に多く買ってもらえば買ってもらうほど、販売会社は収益が期待できます。

もちろん販売会社は手数料が高いものばかり紹介するわけではありませんが、そうしたインセンティブが働き、投資家にとって必ずしも最適ではない投資信託を薦められる可能性はあるかもしれません。

証券会社・銀行によって投資信託のラインナップが異なる

国内には数多くの投資信託がありますが、証券会社・銀行は数多く存在する投資信託の中から、自社で取り扱う投資信託を選択して販売しています。

A銀行で販売している投資信託が、B証券では販売されていないというケースは少なくありません。

いざ相談しても最適な投資信託がその証券会社・銀行に無い場合も考えられます。

手数料が高い

証券会社及び銀行の投資信託における収益の源泉は販売手数料です。対面で説明・相談を行うために多くの人員を割いて、投資信託の販売を行う証券会社・銀行では、そのコストをカバーするために、必然的にそれに見合う手数料設定が必要です。

よってネット証券や投資信託会社からの購入に比べて、同じ投資信託でも手数料が高くなる傾向にあります。

店舗を持つ証券会社・銀行が提供する総合的な金融サービスを考えれば、手数料の高さは受け入れる必要があるという考え方もあるでしょう。ただし同じ投資信託でも、手数料の安いネット証券などを探す一手間を加えることで、安く投資信託を購入できる場合があります。

投資信託の相談を行うのに良い方法

投資信託の相談を行う際に証券会社や銀行が候補となることは多いでしょう。ただし、相談の前に知っておくべき項目もあります。

以降、投資信託の相談をする際のポイントを3つ解説します。

知識をつけた上で投資信託の相談する

投資の世界では自分自身が理解できない商品を購入することは避けるべきです。商品も概要を知っていてもリスクについて把握できていないのであれば避けた方が良いでしょう。

投資信託を購入する場合でも、事前に一定の知識を得た上で相談することが必要です。

ある程度の知識があれば、投資信託について証券会社・銀行の担当者に教えてもらうというスタンスではなく、相談するというスタンスを取ることができます。

教えてもらうかたちでは質問しようにも質問自体が出てきませんが、相談できる程度の知識があれば随時相手に対し質問を行うこともできます。また説明を受ける投資信託への理解も深まります。

最近はインターネットでもある程度の知識を得られます。こうした方法で最低限の知識を身に付けた上で証券会社・銀行などに相談することで、自らのニーズに合わない投資信託購入のリスクを避けることができるでしょう。

ライフプランを作って相談する

投資信託は長期投資を見据えて購入されることが多く、比較的安定性のある商品です。しかし、投資信託と一言で表してもリスク・リターンは異なります。

リスクやリターンをどのように組み合わせるかを決めるには、ライフプランと重ねて、いつまでにどれくらいの資産を築くべきなのか考える必要があります。

例えば既に年金生活をしている方にハイリスク・ハイリターン型の投資信託は勧められませんし、独身20代なら今後の収入増加が見込めるためリスクを取った運用も可能です。

よって投資信託を購入する際は、自身の今後のライフプランを作った上で相談を行うと、より適切な投資信託についてアドバイスを受けられる可能性があるでしょう。

購入したい投資信託があるか

購入したい投資信託の銘柄が具体的にあると、証券会社・銀行の販売窓口でも具体的な銘柄の相談ができます。

仮に扱いがなかった場合も、それに近い投資信託を紹介してもらうなどの対応を求めることができるでしょう。

投資信託に関する知識のつけ方

証券会社・銀行に相談をする場合でも事前知識は必要不可欠です。しかし、具体的にどのように知識を得れば良いかわからない方もいるでしょう。

以降、投資信託に関する知識を得る方法について例をご紹介します。

メディアの記事や書籍、ブログを読む

投資信託の普及とともに、新聞や雑誌といった多くのメディアで投資信託が取り上げられる機会が増えています。

また書店に行けば数多くの投資信託の書籍が並んでいます。書籍は広告関係なく執筆できる場合もあるため、より投資信託の実態に迫ることも可能でしょう。

また昨今ではインターネット上で、多くの投資信託投資家のブログも見られ、投資信託について様々な角度から記事が書かれています。

情報の取捨選択は必要ですが、投資信託の情報を集めようとすれば様々な方法で多くの情報が集められる状況にあります。

自らのレベルに合わせて、客観性のある各記事を読むことで、投資信託の知識を蓄積することができるでしょう。

目論見書を読む

投資信託には必ず商品内容の詳細を記した目論見書が発行されています。目論見書を理解することが、投資信託の内容を知るための王道的な方法の1つです。

興味のある投資信託がある場合は、目論見書を読むべきでしょう。多くの目論見書はインターネット上でも公開されており、誰でも見ることができます。

目論見書の全内容を理解できなくとも、少なくとも商品の仕組み及び手数料、そして解約時の条件の有無については、最低限の理解が求められます。

不明点が少なければコールセンターで相談する

証券会社や銀行の窓口では、対面で相談をする必要があるため、敷居が高いと感じる方もいるでしょう。

一方、投資信託販売に力を入れているネット証券では、投資信託相談の専用コールセンターを設けているケースもあり、中には口座がなくとも相談可能な会社もあります。

コールセンターであれば比較的簡単に相談ができるでしょう。質問が多くなく、コールセンターのみで解消できそうであれば、投資信託専用のコールセンターを持つネット証券などに相談することで、理解を深めることもできます。

まとめ

同じ投資信託であっても、購入先が異なると販売手数料が異なるケースはあります。購入を希望する投資信託が具体的にある場合は、手数料の安いネット証券などを探して購入することが、投資パフォーマンスの向上に繋がります。

証券会社・銀行はリアル店舗を持っており、投資信託の販売手数料も高めに設定しているケースが多くなっています。ただ資産運用の相談が直接できることは価値と取れるでしょう。

相談のために証券会社や銀行に足を運ぶ際は、事前知識をつけるなどの注意点を念頭に置いておきましょう。

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