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投資信託にかかる手数料(購入手数料など)の種類や高さをまとめて解説
投資信託にかかる手数料を全てまとめて解説

投資信託にかかる手数料(購入手数料など)の種類や高さをまとめて解説

投資信託には購入手数料や解約手数料などさまざまな手数料がかかっています。これらの手数料を把握しておかないと、せっかく出せたリターンも大きく減ってしまう可能性があります。

今回は投資信託でかかる全ての手数料について、わかりやすく解説していきます。

投資信託の手数料は重要?

投資信託にかかる手数料(購入手数料など)の種類や高さをまとめて解説

購入する際にかかる手数料や運用をしている間ずっとかかる手数料、解約するときにかかる手数料など、投資信託には様々な手数料があります。

例えばこれらの手数料それぞれが0.5%だと、それほど大きくないと感じるかもしれません。ただし、投資信託を購入するための金額が大きくなれば大きくなるほど、手数料も比例して大きくなります。

まずは投資信託における手数料の重要性を把握するためにも、シミュレーションをしてみましょう。

購入時 運用中(年率) 解約時 合計
0.5% 1.0% 0.5% 2%
5万円 10万円 5万円 20万円

これは1,000万円を投資信託で購入し、手数料が合計2%かかった場合のシミュレーションです。

1万円程度の投資額だった場合は、それほど手数料は大きな金額になりませんが、投資額が大きくなると、気になる数字となってきます。

また、投資信託の利回りを5%(年)と仮定すると、手数料だけで2%と、儲けの40%が手数料となってしまいます。さらに税金がかかることを考えると、できる限り手数料は抑えておきたいところです。

金融庁でも投資信託の手数料の高さを言及している

2017年3月に開催された家計の安定的な資産形成に関する有識者会議の中で、日本の投資信託はアメリカの投資信託と比較すると、1本あたりの販売手数料、信託報酬とも高いといった分析・考察がなされています。※1(P.8より)

また銀行で販売されている売れ筋の投資信託の平均販売手数料は約2%で、3%以上の投資信託は約3割ほどあるとしています。※1(P.12より)

投資信託の主な手数料

投資信託にかかる手数料(購入手数料など)の種類や高さをまとめて解説

続いて、投資信託でかかる主な手数料を解説します。

手数料1.購入時手数料

投資信託を購入する際にかかるのが、購入時手数料です。これは銀行や証券会社といった販売会社に支払う手数料となっており、口数や金額にもよりますが、数%かかります。

例えば100万円分の投資信託を購入する際に、購入時手数料が1.08%(税込)だとすると、1万800円が合計支払額になります。投資金額は100万円きっちりではなく、余裕を持って用意しておく必要があるでしょう。

また販売会社にとって購入時手数料は異なり、銀行や証券会社では店頭ではなくインターネット経由で購入したほうが安くなるように設定されています。

ノーロード投資信託は購入時手数料が無料

近年はネット証券を中心に、購入時手数料が無料の「ノーロード投資信託」が数多く登場しています。

これまでは販売会社に購入時手数料を払う必要がありましたが、、インターネット上で投資信託を販売することにより、従来かかっていた費用(店頭で販売するために必要な人件費など)が大幅に削減できていることから、この購入時手数料を取らない形が増えてきているのです。

楽天証券ではノーロード投資信託取り扱い数1,241本、SBI証券では1,217本となっており、ノーロード投資信託は今後も増えていくと推測されます。※2、3(2018年1月15日時点)

手数料2.信託報酬(運用管理費用)

投資信託を購入後、実際に投資信託を運用するのは運用会社ですが、この運用にも手数料がかかります。この手数料を信託報酬(運用管理費用)と呼びます。

投資信託の運用には、投資対象を探すための調査費やそれに伴う人件費がかかっており、それらを信託報酬として投資家が負担しています。

信託報酬は運用会社、販売会社、信託銀行にそれぞれ配分される形となっており、投資信託を持ち続ける限り、毎日信託報酬が発生します。

運用会社にこの信託報酬が支払われるのは当然のことながら、販売会社は顧客の口座管理や書類送付などの事務手続き、信託銀行は実際の売買決済や資産管理などを行っているため、それぞれに手数料が発生しています。

信託報酬以上にリターンを出せていない投資信託は良好なファンドといえないでしょう。この手数料が低いかどうかは投資信託を選ぶ上で非常に重要といえます。

投資信託の種類ごとに信託報酬を比較

投資信託では信託報酬に注意するべきだと解説してきましたが、その年率は投資信託の種類によって差があります。

基本的には、投資するファンドの選定により手間がかかる投資信託のほうが信託報酬という手数料が高くなります。

実際にアクティブファンドとインデックスファンドの平均では、手数料率は以下の通り、インデックスファンドの方が低い傾向が見られます。

※インデックスファンドとは・・・TOPIXなどの指数に連動した運用成績を目指すように銘柄が構成されている投資信託
※アクティブファンドとは・・・ベンチマークしているインデックス以上の運用成績を目指す投資信託
アクティブ型投資信託 インデックス型投資信託 ETF
平均信託報酬 1.43% 0.53% 0.060%~0.950%

※4、5

また、信託報酬が高いからといって、リターンも高いというわけではありません。反対に、信託報酬が低いからリターンは高く出せないということでもないため、信託報酬だけでなく総合的に判断することが必要です。

手数料3.信託財産留保額

持ち続けていた投資信託を売却する際にかかる手数料が、信託財産留保額と呼ばれるものです。途中で資産を売却する際のコストを既存投資家に負担させるのではなく、解約する人に負担させるよう設計されています。

解約が発生したあとに、信託財産留保額は基準価額や分配金に反映されます。

この信託財産留保額を設定されていない投資信託もありますが、基本的に換金する際に基準価額から0.数%程度がかかることが多く、例えば日興アセットマネジメント株式会社が運用する日興エコファンドの信託財産留保額は、基準価額に対し0.5%を手数料として取っています。※6

その他にかかる手数料

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監査報酬

監査報酬は、購入している投資信託が正しく運用されているかどうかを調べる監査法人への委託にかかる費用です。この費用は運用会社ではなく、投資家らで負担することになります。

監査は義務付けられているため、必ず目論見書に記載があるので確認しておきましょう。また信託報酬と同様に持ち続けている限り毎日かかる手数料です。

換金(解約)手数料

投資信託を売却する際に、信託財産留保額とは別に換金(解約)手数料がかかる場合があります。これは換金時の事務手数料と考えてよいでしょう。

この換金(解約)手数料が設定されている投資信託は少数ですが、念のため目論見書で確認しておいたほうがよいでしょう。

税金

投資信託の分配金や売却益には税金がかかります。これまで紹介してきた手数料とは違いますが、出したリターンは税引前で計算していることも多いため、税引き後に修正して実質リターンをみていく必要があるので、注意しておきましょう。

2018年1月時点で公募株式投資信託と公社債投資信託にかかる税金は20%程度となっています。※7(平成49年12月31日までの25年間は復興特別所得税として2.1%を乗じた金額が上乗せされます)

手数料を低くするならインデックス型投資信託

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できる限り手数料が低い投資信託を選びたいなら、インデックス型の投資信託がよいでしょう。

投資信託は主にアクティブ型とインデックス型の2つに分類されます。インデックス型はベンチマークした指数と連動することを目指して運用されます。

指数には日経平均株価やTOPIXなどがあり、すでに指数に組み込まれている銘柄を選んでいくことで、銘柄調査にかかる調査費や運用に必要な人件費があまりかからないといった特徴があります。

アクティブ型は運用会社が設定する方針で運用され、ベンチマークよりも運用成績が上回ることを目指しています。

ベンチマークの指数よりも運用成績を上回るようにするには、指数以上に価格が上がる銘柄を調査することや数多くの売買を繰り返すことが必要になってきます。そのため、信託報酬も高めに設定されています。手数料を低くしたい人はインデックス型投資信託を選んだほうがよいでしょう。

インデックス型投資信託の人気ランキング

ファンド名 信託報酬
1位 ニッセイ日経225インデックスファンド 0.27%
2位 <購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンド 0.20412%
3位 楽天・全米株式インデックス・ファンド 0.1696%
4位 楽天・全世界株式インデックス・ファンド 0.2396%
5位 たわらノーロード 先進国株式 0.216%

※8(2018年1月16日時点)

楽天証券のインデックス型投資信託ランキング(買付金額)の上位3つのファンドを表でまとめました。信託報酬が最も低いのは楽天・全米株式インデックス・ファンドの0.1696%となっています。

設定日が2017年9月でまだ始まったばかりのファンドということもありますが、信託報酬が低いからといってランキングも1位というわけでないことを理解しておきましょう。

このランキングを見る限り、信託報酬以外にも投資信託の銘柄構成やトータルリターンなどさまざまなことを考慮して選ぶ必要があるといえるでしょう。

まとめ

投資信託を始めようと思っても、紹介してきたような手数料を理解しておかないと一向にリターンが出ないということもあり得ます。

また、インデックスファンドなどで長期視点の資産運用を行う場合、分散投資は必須です。リスクを抑えておくことで、最終的な運用結果として、利益が高くなる可能性があります。

もちろん分散投資を行えば良いわけではなく、投資信託ごとの投資先や手数料などにも注意するべきです。
投資信託を購入する際には必ず目論見書を確認して、それぞれの手数料を把握、またいくつかの投資信託と比較検討するようにしましょう。


※1:金融庁、説明資料
※2:楽天証券 スーパーサーチ
※3:SBI証券 投資信託 パワーサーチ
※4:モーニングスター 信託報酬等はあくまで目安!実質的に負担するコストを知るには?
※5:日本取引所グループ ETFの概要
※6:日興エコファンド
※7:投資信託協会 投資信託の税金
※8:楽天証券 インデックス型 検索 ランキングより

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※1:2018年10月末時点