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【解説】投資信託に複利効果はある?気をつけたい投資信託と複利の関係と仕組み
投資信託に複利効果はある?気をつけたい投資信託と複利の関係

【解説】投資信託に複利効果はある?気をつけたい投資信託と複利の関係と仕組み

投資対象の1つとして投資信託を購入する方は多くいます。その中にはコツコツ利益を積み立てていきたいと考えている方もいるでしょう。

しかし投資信託は銀行預金と異なり元本保証がありません。そんな中、投資信託での資産運用により複利効果を享受するためには注意すべき点が複数あります。

今回は投資信託の複利効果について、注意すべき点などを解説します。

複利とは

投資信託に複利効果はある?気をつけたい投資信託と複利の関係と仕組み

銀行でお金を預けると利息を得ることができますが、利息の計算方法については複利と単利の2種類があります。

複利とは、預金や投資から得られた利息を元本に組み入れ、その元本に対して利息が再度計算されるものです。こうすることで、利益が出る度に元本が増えていきます。利益が一定だった場合、元本に比例して利益も増加していくのです。

一方で単利とは、利益を元本には組み入れず、元本部分に対してのみ利息がつき続けるものです。元本部分は常に当初の金額と同額なので、金利に変化がなければ、利益が増えることもありません。

物理学者のアルバート・アインシュタインは、「複利は人類最大の発明の1つ」と述べているように、複利で資金を運用することで雪だるま式に資金を増やすことができます。

しかしながら、複利を狙った資産運用にはデメリットもあります。
利息部分も投資元本に充当するということは、投資元本が棄損すると、過去の利益部分まで棄損することになり、場合によってはそれまでの資産運用の苦労が水の泡になってしまうのです。

一方で単利の場合、投資元本に棄損が生じる場合でも、過去に受け取った利息部分に対しては影響がありません。

複利効果を生かす方法

投資信託に複利効果はある?気をつけたい投資信託と複利の関係と仕組み

投資信託において複利効果を得るためには「1. 毎月分配型投資信託を選ばない」ことと「2. 配当(分配金)は再投資する」ことが大切です。

1. 毎月分配型投資信託を選ばない

毎月分配型投資信託ですが、長らく人気の高い投資信託でした。
中には1つの投資信託で兆円単位の資産規模を誇る毎月分配型投資信託もあり、その人気の高さは資産規模からも理解することができます。

しかしながら、毎月分配型投資信託は、複利効果の観点ではメリットが少ないといえます。
複利効果を享受するためには、分配金を投資元本に付加する必要がありますが、毎月分配型投資信託は分配金が毎月投資家の口座に振り込まれるため、単利となってしまいます。

またその分配金は必ずしも投資収益ではありません。投資元本を払い戻すかたちで分配金が支払われるケースもあります。分配金を通じて投資元本の払い戻しが行われることは、コツコツと利益を複利で積み立てるという、長期にわたる資産運用の趣旨に反しているといえます。

よって毎月分配型投資信託は資産運用の観点では、必ずしもメリットが高いわけではない金融商品です。

2. 分配金(配当)は再投資する

投資信託において複利効果を享受するためには、分配金(配当)を自動で再投資する投資信託を選ぶ必要があります。

また、自動で分配金を再投資する投資信託を選ばずに、一旦口座に入金された分配金を同じ投資信託の購入資金に充てることで、複利効果を享受することが可能だと思うかもしれません。

しかしながらその場合、投資信託を購入する度に新たな手数料(詳細は後述)が付加されることになります。また手間もかかるというデメリットもあります。

投資信託に複利効果はあるのか

投資信託に複利効果はある?気をつけたい投資信託と複利の関係と仕組み

投資信託は分配金(配当)を投資元本に充当することで複利効果が期待できます。以降、投資信託と複利効果の関係について、基礎的な部分を解説します。

複利効果の結果は基準価額に折り込まれている

株式の株価、債券の債券価格など、各金融商品には現在の価値を示す価格があります。投資信託の場合は基準価額と呼ばれるものが、これに該当します。

基準価額とは・・・純資産総額を口数で割った価格。1口当たりの純資産総額。

純総資産額とは・・・ファンドの保有資産から負債を引いた額。そのファンドの規模を表す数値。投資家がファンドを購入・解約したり、ファンド成績の上下により、変化する。

純資産総額はファンドの保有資産全てから負債を引いているため、ファンド運用で得られた利益分も含まれています。元本のみを表す数値ではないのです。
基準価額も純資産総額を元に算出される数値のため、利益分も含まれた数値を表します。

多くの投資信託では投資先の商品(株式、債券等)に価格変動が生じるため、基準価額も随時変動しています。
普段は見えにくい部分ですが、外部への分配を行わない投資信託の場合、基準価額には既に過去の分配金が累積投資されています。

つまり複利運用を行なった結果が基準価額に反映されているのです。これは投資信託で資産運用を行う際の基礎知識として抑えておくべき点でしょう。

ファンドの成績次第で複利効果は変わる

投資信託は運用会社や運用方針により成績が異なるため、複利効果も異なります。以降、インデックス型投資信託とアクティブ型投資信託に分けてこれを解説していきます。

インデックス型投資信託

インデックス型の投資信託は、ベンチマークとする指標があり(日経平均株価など)、その指標と同じ値動きを目指す投資信託です。

運用会社による裁量の余地が入る部分は多くなく、手数料が比較的安いという特徴があります。こうした投資信託では、投資家は投資信託を選ぶというよりも、どの指標に投資をするのかという観点が求められます。

つまり、インデックス型投資信託に投資する際は、ベンチマークとする指標の上昇が、長期的に見込まれる投資信託を選択しなければなりません。

反対に、投資信託購入時よりも指標が下回った場合は損失が見込まれます。

アクティブ型投資信託

アクティブ型投資信託は運用会社及びファンドマネージャーの運用能力で成績が左右されます。インデックス型のような指標のある金融商品とは異なり、ファンド独自の商品設計を行うために手間を要するので、手数料も高い傾向があります。

アクティブ型投資信託で複利効果を期待する場合、長期的に見て基準価額が上昇トレンドとなっていることが必要です。基準価額が下落トレンドを描いているアクティブ型投資信託では、複利効果は望むべくもありません。

インデックス型投資信託の場合は、同じ指標をベンチマークとする投資信託を購入した場合、どの投資信託も類似した運用成績となります。

しかしながらアクティブ型の場合は、選ぶ投資信託によって成績は様々です。だからこそアクティブ型投資信託に投資する際はファンドの選別眼が求められます。

運用成績が良くなければ複利効果は得られない

投資信託で複利効果を享受するには、投資の鉄則である「安値で購入し高値で売却」できることが必要不可欠となります。

元本の価格が変動しない銀行預金と異なり、投資信託は元本部分の価格変動が起こるため、ファンドの運用成績が下向くと、複利効果どころか損失に転じてしまいます。

こうした時には、複利効果を狙ってもむしろそれまでに積み立てた利益が無くなるリスクがあることも認識しておきましょう。

手数料

投資信託に限らず金融商品には手数料が付き物です。

運用成績が良好であっても、各種手数料を差し引くと、投資家が得られる利益が非常に少なくなってしまう金融商品も中にはあります。

投資信託の手数料には「購入時にかかる手数料」である「販売手数料」、「管理(投資信託の保有)にかかる手数料」である「信託報酬」、「投資信託の解約(売却)にかかる手数料」である「信託財産留保額」があります。

投資信託によって手数料は様々ですが、インデックス型投資信託はアクティブ型投資信託に比べ手数料が安いケースが多く見られます。

同じ投資信託であっても購入先によって信託報酬や信託財産留保額が異なる場合もあります。

購入したい投資信託がある場合、手数料を安く抑えることができる購入先を探すこともより高い複利効果につながるので、十分注意しましょう。

まとめ

投資信託に複利効果はある?気をつけたい投資信託と複利の関係と仕組み

銀行で投資信託の販売が解禁され、次いでネット証券で投資信託が多く販売されるようになり、日本の投資家にも投資信託は一般的な金融商品となってきました。

投資信託は様々な資産形成ニーズに応える金融商品として、投資家からの人気も集めているようです。

ただし複利効果を期待して投資信託を購入する際は、手数料をはじめとして様々な注意すべき点もあります。

長期の資産形成に貢献できると言われる投資信託。本記事で正しい知識を身に付けて、効率的な資産運用を行えると良いですね。

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